ヤマハと情報通信研究機構との共同研究による
「おもてなしガイド」のリアルタイムアナウンス対応について

　ヤマハ株式会社（本社：静岡県浜松市、代表取締役社長：中田 卓也、以下「ヤマハ」）と国立研究開発法人情報通信研究機構（本部：東京都小金井市、理事長：坂内 正夫、以下「NICT」）は、7月より共同研究を開始し、NICTが開発した高精度音声認識技術および自動翻訳技術と、ヤマハが開発した音のユニバーサルデザイン化支援システム「おもてなしガイド」の技術連携により、肉声で行うリアルタイムのアナウンスやナレーションを自動的に多言語化する機能の強化を目指します。

　近年、我が国では、増加する訪日外国人観光客の利便性向上や、高齢者や聴覚障がい者の方が暮らしやすい社会を目指すうえで、アナウンスなどの日本語音声情報をいかに効果的に伝えていくのかが大きな課題となっています。しかし、何カ国語ものアナウンスを流したり、音声の内容を液晶ディスプレイや看板などで表示したりする方法では、コストはもちろん、時間や表示スペース上の制約から効果的に伝えられない場合があります。

　ヤマハでは、こうした課題を解決するためのソリューションとして、日本語のアナウンスの内容を多言語の文字や音声で利用者のスマートフォンに提供できるシステム「おもてなしガイド」^＊1を開発し、多くの施設や自治体、メーカーなどと協力し、「Sound UD化プロジェクト」^＊2としてその普及に取り組んでいます。本分野および関連分野においては、多数の特許をすでに出願しており、医療機関との共同研究によって安全面の確認も行うなど、最新技術がより安心安全に利用できるようになることを目指しています。

　一方、NICTは、世界の「言語の壁」を超える技術としての多言語音声翻訳技術のレベルを高め、いつでも、どこでも、誰にでも価値ある情報を伝えられるグローバルコミュニケーション社会の実現を目指しています。NICTの高精度音声認識技術および自動翻訳技術は、多言語音声翻訳アプリ「NariTra」などに使用され、商用システムとして社会還元されています。

　本共同研究では、日本で開発された両者の技術を活用し、アナウンスやナレーションに特化することで音声認識や翻訳精度を飛躍的に高め、「おもてなしガイド」の機能強化を図ります。マイクに向かって日本語アナウンスを行うだけでその内容が自動認識され、アナウンスブックの中から最適な外国語の音声や文字情報が自動選択される機能を開発します。これにより、日本語アナウンスのあとに適切な外国語のアナウンスを自動的に流したり、利用者のスマートフォンに適切な文字情報をリアルタイムに提供することがより容易に行えるようになる予定です。

　あわせて、ヤマハが各社と展開している「Sound UD化プロジェクト」を通じて、本研究に関する実証実験を9月以降に行う予定です。また、主に個人間での会話を目的とするNICTの「VoiceTra」シリーズ^*3と、アナウンスなどの不特定多数への案内を対象としたヤマハの「おもてなしガイド」のアプリ連携についても検討を進めます。

　なお、NICTの高精度音声認識技術および自動翻訳技術を音声アナウンス・ナレーションに活用したシステムの実用化は世界にもまだ例がなく、本年度の実用化を目指して研究を進める予定です。